へーベルハウスの強さはハンパじゃなかった・・・だったのですが


「ヘーベルハウス」が鬼怒川決壊濁流に耐えたと評判に (9月11日 アメーバニュース)
台風18号などの豪雨により茨城県・常総市で鬼怒川が決壊したが、その濁流の中で、流されずにいる二階建ての家に
注目が集まっている。その家は、濁流の中で電柱にしがみつき助けを求めていた男性の近くにある家だったことから
テレビでも度々登場。周囲の家が流される中、その白い家は流されなかっただけでなく、流されてきた家を受け止めた
とされ、ネットでは電柱にしがみついて男性も、白い家によって流れが弱まったので助かったと見る意見も散見される。
この白い家について、ネットでは旭化成ホームズの「ヘーベルハウス」だと指摘する声があがり、「へーベルハウスの
どすこい安定感パネェ…」「ヘーベルハウスが最強だということを知った」「高いだけあるのね」など称賛する声が殺到。
ツイッターで「ヘーベルハウス」がトレンド入りする事態となった。
ヘーベルハウスは「ヘーベル」と呼ばれる建材が使用されているのが最大の特徴で耐久性や耐火性が売りの1つ。
主要構造では鉄骨を使用しており、耐震性にも優れているという。阪神・淡路大震災の際にも、「燃えないから街の
延焼防いだ」「阪神淡路だかの時も、たしかヘーベルハウスは倒壊せず」との噂もあり、今回の件で、改めて評価を
高めた形だ。なお、旭化成ホームズは今回の大雨による災害を受け、ヘーベルハウスのホームページで「大雨被害に
関連してお困りの際は、こちらの各種サポート情報やお問い合わせ窓口をご確認ください」とサポートも行っている。

強靭なへーベルハウス

へーベルハウスのすごさは一目瞭然でありますが、このような事例から、
「日本メーカーは高性能を目指すべきだ」という短絡的な結論を出す人がいます。
しかし、その高性能はヘーベルハウスのように、「圧倒的」である必要があります。
多くの場合、既存製品の高性能化や高機能化にこだわることは、日本メーカーの
競争力を強めることにはなりません。過去にどれだけ成功していたとしても!


成功企業ほど変われない、その解決策は「二刀流組織」 (9月10日 日経テクノロジーオンライン)
(前略)心掛けたのは、成功事例にせよ失敗事例にせよ、長期的な視点で見るということです。例えば、
シャープは今でこそ液晶パネルの“一本足打法”だったから不振に陥ったといわれていますが、少し前までは
「選択と集中」の成功事例として取り上げられていました。昔は良かったけど、今は業績が悪いから失敗というのは、
評価する側も軸足がぶれているのではないかと思うわけです。実際のところ、シャープが液晶パネルに特化した
のは成功だったのか失敗だったのか。それを考えるには、やはり長期的な視点で物事を見なければなりません。
直近の業績が良い企業の事例を見て、それが長期的にも通用すると安易に考えてしまう傾向があるように思います。
しかし、それは市場のニーズや技術のトレンドなど外部環境に合っていたからであって、状況が変わっても成功し
続ける保証はありません。我々は、今の成功事例が今後もずっと有効であるとどうしても考えがちなので、
その“落とし穴”を回避するような議論がしたかったのです。(後略)

世界の太陽電池市場 (九州ソーラー&クリーンエネルギーネットワーク
2017年の世界の太陽電池市場は、84GW程度まで拡大することが予測されています。2013年における
国・地域別の世界第一の生産量は、中国(48%)であり、以下台湾(16%)、北米(12%)と続いています。
日本は現在第4位(8%)です。企業別では、生産能力でJAソーラー(中国)が第1位となっています。
日本勢は、シャープが第11位、ソーラーフロンティアが第16位となっています。
太陽電池世界シェア

例えば、太陽電池では、日本メーカーは変換効率で圧倒的な差をつけられないので、
結果としてコスト勝負になっています。日本のメーカーがいくら変換効率を高めて
いっても、中国メーカーに追随されるのならば、状況は変化しないでしょう。
へーベルハウスのような方針があってもよいのですが、性能の差は「圧倒的」で
なければなりません。「安くていいものをつくる」がメーカーの基本ですから。
それを回避したいのであれば、「画期的」な新商品を開発する必要があります。
多くの人が分かっているのに、なぜ、変えられないかといえば、
過去の成功体験があるからです。過去の成功に引きずられる原因のひとつに、
日本語の組みたてかたがあります。日本語では、「事実→結論」とするために、
過去の事実に振り回されやすいのです。このクセは直したほうがよさそうです。


※記事の追加 
鬼怒川決壊で信頼性が高まったヘーベルハウスでしたが、横浜傾きマンション「杭打ち問題」で旭化成建材が
行政処分を受け、状況は一変しました。


旭化成、好決算に潜む「杭打ち問題」の十字架
横浜マンションの賠償損失は来期以降に計上 (2016年2月8日 東洋経済オンライン)
(前略)今回の不祥事が本当の意味で業績に影響するのは、むしろ来年度以降だ。まず第一に、騒動の発端となった
横浜市内のマンションをめぐる賠償問題がある。
このマンションを販売した三井不動産レジデンシャルは、傾いた棟以外も含む全4棟の無償建て替えを住民側に提案。
建て替え工事期間中の仮住まいの費用なども同社が支払う和解案で、三井不動産レジデンシャルには巨額の費用
負担が生じる。元請けの三井住友建設が主張するように、傾きの原因が杭工事の欠陥にあるとすれば、旭化成建材
が三井不動産レジデンシャルから多額の費用負担を求められるのは必至。三井住友建設が昨年行った基礎杭の
状況調査は簡易的なものだったため、横浜市の要請で本格的な再調査が始まっている。5月までに最終的な調査
結果が判明する予定で、その結果によっては、旭化成建材が負う賠償負担は相当な金額になろう。
問題発覚以降は住宅受注が2ケタ減
もう1つの問題が、住宅事業への悪影響だ。旭化成は傘下の旭化成ホームズなどを通じて、戸建て注文住宅
「ヘーベルハウス」、集合住宅「ヘーベルメゾン」の設計・建築請負を柱とする住宅事業を展開。グループで化学品、
繊維から電子部品・材料、医薬品系まで幅広い事業を手掛ける旭化成にあって、住宅事業は連結営業利益の3割以上
を稼ぎ出す最大の収益柱でもある。高水準の受注残に支えられ、住宅事業は第3四半期までの累計で、売上高が
4024億円(前年同期比6%増)、営業利益も399億円(同3%増)と、増収増益だった。ただし、杭打ち工事に絡む問題が
発覚した昨年10月後半以降、ブランドイメージの悪化や広告宣伝自粛などにより、戸建て、集合住宅とも新規受注が減少。
11月、12月の請負受注金額はいずれも前年同月より16%落ち込んだ。
住宅は受注してから物件が完成して引き渡すまでタイムラグがあるため、「足元の受注減少は、2016度後半から
2017年度の業績に影響する」(小堀秀毅・専務執行役員)。大きな収益事業だけに、新規受注への影響が長引けば、
来年度以降の業績にボディーブローのように響いてくる。




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Author:舞尾 空
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・職業:サラリーマン
・血液型:O型

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